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コビッド注射が子供の心臓発作を引き起こすことをトップ科学者が確認

フランク・バーグマン2024年6月30日 - 12:54 PM

これどうすんの？

一流の科学者による包括的な研究により、小児の心不全の壊滅的な増加は、ワクチン接種によって引き起こされていることが確認された。https://t.co/tRxrfq6wui

— himuro (@himuro398) July 1, 2024

一流の小児科学者による包括的な研究により、小児の心不全の壊滅的な急増がコビドmRNA注射によって引き起こされることが確認された。
権威ある学術誌『Med』に掲載されたこの査読付き研究は、香港大学の科学者によって行われた。

香港大学臨床医学部李嘉誠医学部小児青少年医学科のHing Wai Tsang博士率いる研究チームは、Covid mRNA注射によるナチュラルキラー（NK）細胞の活性化が急性心筋炎の発症を引き起こすことを裏付ける証拠を発見した。

心筋炎は心筋の炎症で、血液を送り出す機能が制限される。

炎症は脳卒中や心停止を引き起こし、最終的には突然死を引き起こす。
この研究では、コビドmRNA注射は小児や若者、特に男性の心筋炎のリスクを大幅に増加させると結論付けている。

香港大学の小児科専門医である共同研究者パトリック・イップは、ワクチンに関連した心筋炎を起こした60人の青少年からサンプルを採取し、分析した。

これらのサンプルには、炎症性サイトカイン、心筋トロポニンT、遺伝子型判定、NK細胞、単球、T細胞の対応する活性化サブセットの免疫表現型判定が含まれる。

心筋炎のないワクチン接種者10人および健常対照者10人の検体と比較した。
研究チームは、以前はまれであったが、現在では非常に一般的になっているワクチン関連急性心筋炎について調査した。
研究者たちは、ナチュラルキラー（NK）細胞がこの病気の発症に中心的な役割を果たしているという仮説に基づき、正確なメカニズムをはるかに明確に理解できるようになったことを明らかにした。

この論文の中で、Hing Wai Tsang博士とPatrick Ip博士は、このサンプルベースの研究から、「インターロイキン-1β（IL-1β）、インターフェロンα2（IFN-α2）、IL-12、IFN-γなど、NK細胞にとって極めて重要な血清サイトカインの高値が、ワクチン接種後の心筋炎患者で観察された。NK細胞の血中比率が高く、このNK細胞は心筋トロポニンTの上昇と正の相関を示した。"

「遺伝型的には、キラー細胞免疫グロブリン様受容体（KIR）KIR2DL5B(-)/KIR2DS3(+)/KIR2DS5(-)/KIR2DS4del(+)がリスクハプロタイプであった。DNAM-1およびFuT11は、ワクチン接種後の心筋炎患者の心筋トロポニンT値とも相関していた。"

以前の疫学調査において、著者らはファイザー社のmRNAベースワクチン（BNT162b2）接種後、発症が早く（中央値わずか2日）、急性心筋炎のリスクが有意に増加することを発見した。

このリスクは特に思春期の男性で高く、特に2回目の投与後に顕著であった。

香港を拠点とする専門医と科学者たちは、ワクチン接種後の心筋炎患者において、NK細胞にとって極めて重要な血清サイトカイン濃度が非常に高いことを観察した。

小児および若年者では、CD57+ NKサブセットが豊富で、心筋トロポニンTレベルと相関しており、特に男性患者と2回目の接種を受けた患者で顕著であった。

KIR（キラー細胞免疫グロブリン様受容体）多型に関連するグループには、さらなるリスクがあった。これは、ナチュラルキラー（NK）細胞や一部のT細胞の表面にある受容体をコードするKIR遺伝子に見られる遺伝的多様性を指す。

これらのレセプターは、感染症や癌に対する身体の防御に不可欠なNK細胞の活性を制御することにより、免疫系において重要な役割を果たしている。

KIR遺伝子の多型性は、個体間の免疫応答のばらつきに寄与している。また、NK特異的eQTLを持つ個体もいる。

すなわち、ナチュラルキラー（NK）細胞に特異的な遺伝子の発現レベルに影響を及ぼす遺伝子変異である。eQTLは、遺伝子発現の変化に関連する変異が存在するゲノム上の遺伝子座である。

これらの変異は、細胞内で特定のタンパク質がどれだけ生産されるかに影響し、それによって細胞機能や免疫反応全体に影響を及ぼす。

著者らは、"mRNAワクチン誘発心筋炎の急速な発症にはNK細胞が中心的な役割を果たしているという仮説 "を書いている。

本研究の著者らは、自分たちの中核となる仮説を裏付ける証拠を発見した：NK細胞は、小児および若年者におけるmRNA COVID-19ワクチン誘発急性心筋炎の急速発症の原因において重要な役割を果たしている。

香港を拠点とする研究チームは現在、かつて稀であった致命的な副作用に関連する基本的な免疫メカニズムについて、世界初の知見を提供している。

レプリコンワクチン, Self-amplifying RNA vaccine, 自己増殖型mRNAワクチン，などと呼び方は色々あるが，自己増殖するmRNAワクチンが実用化されつつある．日本はこれを世界で初めてが認可した．これまで海外で認可された薬剤が後れて日本で認可されるというのが常であったが，今回のレプリコンワクチンについては，例外的である．治験が日本で行われ，安全性に問題はないような報告がなされている．しかし，安全性の確認は十分とは言えない．

ほぼ全ての生細胞から分泌される脂質二重膜構造を有する小胞がある．これを，細胞外小胞という．細胞外小胞にエクソソームがある．エクソソームは細胞間の情報伝達を行っていると考えられ，放出細胞由来の情報を持つ．

レプリコンワクチンによく用いられているのはポジティブセンスアルファウイルスゲノムである．アルファウイルス由来のレプリコンワクチンは4つの非構造タンパク質（nsP1-4）をコードする部分を増幅したい配列（スパイクタンパク配列）の前に挿入したものである．レプリコンワクチンでは，スパイクタンパクの産生とともに，レプリコンワクチン自体が増殖する．

レプリコンワクチンで細胞内に作られたレプリコン（複製された自己増殖型mRNAワクチン）は細胞が産生する細胞外小胞，エクソソームに含まれる．エクソソームの内容物は他の細胞に取り込まれるので，このレプリコンは様々な種類の他の細胞に移行し，受け取った側の細胞でまた複製される．簡単に言うとmRNAワクチンが他の人にうつる（伝染する）可能性がある．ワクチンを接種していない人にも影響を及ぼすことになる．

今のコロナワクチンを打つ前もこういい情報は沢山あったのに多くの人が何を聞いてもスルーして盲目的に打った。
結果、今人が死にまくってるし沢山の人がワクチン後遺症を抱えたし、ワクチンの免疫抑制のせいで癌を含め病気になってる。

また繰り返すの？？？
いい加減現実見ようよ。 https://t.co/txoIog7p1N

— (@tote_chite_ta) July 14, 2024

Dissemination of the Flavivirus Subgenomic Replicon Genome and Viral Proteins by Extracellular Vesicles
細胞外小胞によるフラビウイルスサブゲノムレプリコンゲノムとウイルスタンパク質の散布

上記の論文がVirusesに発表されている．

私たちにとって最も大事な要点は，
「レプリコンを保有する細胞が産生する細胞外小胞にはレプリコンRNAが含まれており、このRNAは様々な種類の他の細胞に移行し、レシピエント細胞で複製されることがわかった。」
ということである．

レプリコンワクチンが接種されると，それが体細胞に入り，レプリコンを作る．細胞は細胞外小胞というものを作り，放出するが，その中に複製されたレプリコンワクチンが入っていて，他の細胞にまた入り込んで，そこで複製される（増殖する）のである．

この過程で，細胞外小胞を取り込むのは，細胞の機能としてあるので，ウイルスが感染するためにリセプターに取り付く事とは関係なく行われる．

人工的な感染物質となる．レプリコンの後に持っているRNAが毒性のものであれば，ヒトを含め，あらゆる細胞からなる生物を殺すことができる．恐ろしい仕組みになる．
開発することを禁止するべき技術である．

WHOのパンデミック条約とIHR( International Health Regulations: 世界保健規則) の改訂に関しては，まだ油断はできないと考えていましたが，

日本国自体が，パンデミック条約と同じような縛りを自国民に課そうとしている．


「新型インフルエンザ等対策政府行動計画」（案）に対する意見募集（パブリック・コメント）について，が発表されています．
上記リンクの下の方に　意見入力のボタンがあります．
内容は，以下に関する意見募集です．〆切は5月7日です．
新型インフルエンザ等対策政府行動計画（案）　（223ページある）に国の権限強化が盛り込まれています．例えば
93ページの3-1-3．　偏見・差別等や偽・誤情報への対応
国は、感染症は誰でも感染する可能性があるもので、感染者や医療従事者
等に対する偏見・差別等は、許されるものではなく、法的責任を伴い得るこ
とや、患者が受診行動を控える等感染症対策の妨げにもなること等について、
その状況等を踏まえつつ、適切に情報提供・共有する。あわせて、偏見・差
別等に関する国、地方公共団体及び NPO 等の各種相談窓口に関する情報を整
理し、国民等に周知する。（統括庁、法務省、文部科学省、厚生労働省、関係
省庁）
また、例えば、ワクチン接種や治療薬・治療法に関する科学的根拠が不確
かな情報等、偽・誤情報の拡散状況等のモニタリングを行い、その状況等を
踏まえつつ、その時点で得られた科学的知見等に基づく情報を繰り返し提
供・共有する等、国民等が正しい情報を円滑に入手できるよう、適切に対処
する。（統括庁、厚生労働省、関係省庁）
偏見・差別等や偽・誤情報への対策として、国は SNS 等のプラットフォー
ム事業者が行う取組に対して必要な要請・協力等を行う。（統括庁、総務省、
法務省、厚生労働省、関係省庁）

これは，自由な発言を封じ込めることであり，コロナ肺炎のワクチンやイベルメクチンなどの薬について，自由な発言ができなくなったことや，ワクチンによる傷害を自由に発言できなくなった今回のパンデミックの状況をさらに政府が強化しようとするものである．

是非　皆さんもパブリックコメントの投稿をお願いします．
私の投稿したものを貼っておきます．

情報提供・共有、リスクコミュニケーション　に関して，
91頁に「偏見・差別等や偽・誤情報への対策として、国は SNS 等のプラットフォー
ム事業者が行う取組に対して必要な要請や協力等を行う。（統括庁、総務省、
法務省、厚生労働省、関係省庁）」があるが，

国が国民の発言を制限したり，SNSプラットフォームに働きかけることをするべきではない．
国も専門家も神ではないので，事象の初期に，正しい事，間違ったことが，判断できるはずがない．
実際，コロナパンデミックにおいても，誤りが多かったことがはっきりしている．
また，国が採用する専門家は，国の予算措置権を考えると，自分の研究費と立場を守るために
国の意見におもねる傾向がある．

今回のコロナパンデミックでも，東日本大震災の原子力発電所事故に伴う放射能問題でも，
国（行政）と関連する経済的ステークホールダー（製薬会社，医師会，マスメディア　や　東電，原発関係者）は自分たちの組織の利益を求める傾向がある．

国が電通などの広告代理店，SNS企業，YouTubeerに資金を提供して，コントロールを図ることは，民主主義の破壊である．また，閣議決定で多くの事を決めていく姿勢は集団独裁体制に近づく．
言論の自由に干渉することは，憲法違反でもある．

個人の発言の善し悪しを，国が決めて，SNSに指導や刑罰を科すことをしてはならない．
また，国や専門家の判断は常に間違っている可能性がある．ワクチンや行動について強制してはならない．

何でゴールデンウィークにぶつけるのだろう?

★「新型インフルエンザ等対策政府行動計画」（案）に対する意見募集（パブリック・コメント）について ★

令和６年４月 24 日
内閣官房内閣感染症危機管理統括庁…

— 林 千勝 Hayashi Chikatsu (@ChikatsuHayashi) April 28, 2024

「パンデミック条約」反対運動も結構ですが、より大事なのはこの国自身の問題、社会の問題だと繰り返し申し上げています。「コロナ対策禍」の検証を行わなかった結果、再び「封じ込め」すなわち「行動制限」中心の対策強化を図る「政府行動計画」改定案が閣議決定されようとしています。幸い、パブリッ… https://t.co/TN64GTWqzB

— 楊井人文 Yanai Hitofumi (@yanai_factcheck) April 28, 2024

時間がありません。GW中ですが是非書き込みを！まるでパンデミック条約のような内容です。WHOで否決されても国内で実行できてしまう...https://t.co/rreLitMDFG

— 肛門科女医　みのり先生 (@koumonka_doctor) April 27, 2024

中身が決まっていない協定に各国を引き込み，縛りをかけようとしている．
だれが責任をもって運営するのかも分からない．
国家主権を譲渡する白紙委任状を求めているようである．認めることは非常に危険である．

ワンヘルス・アプローチ：中身は決まっていない．

PABS：病原体へのアクセスと利益配分　製薬会社の情報と利益に関するものであるが，詳細不明
先進国の製薬会社の特許放棄が含まれる．

資金調達：製薬会社の負担，先進国の税金をWHOは希望している．

これらの事をConference of the Parties 締約国会議(COP)が決めるので，委任する枠組みに同意するように求めている．

ウィキペディアによれば
締約国会議（ Conference of the Parties;COP、仏：Conférence des Parties、CP）とは、国際条約（条約、国際法上の行為者間の文書による合意）の最高統治機関である。 条約加盟国の代表と認定されたオブザーバーで構成される。COPの範囲は、「条約およびCOPが採択するその他の法的文書の実施状況を確認し、条約の効果的な実施を促進するために必要な決定を行う」ことである．

我々の選挙で選ばれた人ではない誰かが，世界各国のことを決めるのである．

2024.4.19 パンデミック条約: 結局合意できず、詳細は先送りへ
- 5/27のWHO総会で可決予定のパンデミック条約は実は重要な中身が加盟国間で合意できないでいる。
- そこでWHOは、合意できた部分だけ可決して、詳細は先送りの「枠組み条約」にする。
- 合意できず、もめているのが３点:… pic.twitter.com/94nUN0mCR3

— 及川幸久【X NEWS】WISDOM BOOKS新刊Amazon【カテゴリー】1位！ (@oikawa_yukihisa) April 19, 2024