THE HILLのニュースです．
This is bigger than COVID: Why are so many Americans dying early?
これはCOVIDよりも大きな問題だ：なぜ多くのアメリカ人が早死にするのか？
食品医薬品局（FDA）のロバート・カリフ 長官は最近、『X』で
米国の平均寿命の "壊滅的な"減少を嘆いた。
COVID-19が衰退して久しい現在でも、人々は異常に多くの命を落としているのだ。しかし、
公衆衛生機関や医学会は沈黙している。
生命保険会社は一貫して、こうした予期せぬ、あるいは「過剰」な死亡に警鐘を鳴らしてきた。
これは、ベトナム戦争以降のすべての戦争でアメリカが被った損害の合計を上回るものだ。議会は保険の専門家と協力して、この厄介な傾向を早急に調査すべきである。
COVIDによる最悪の事態が去った今、すべての死因による年間死亡者数はパンデミック以前の水準に戻るはずである。ところが、保険業界の記事によれば、死者数は依然として「憂慮すべき」、「憂慮すべき」、そして「緊急の注意」に値するという。
保険会社が決定を下す際に使用する保険数理レポートでは、死亡者数は若い現役世代に偏っている。それにもかかわらず、アメリカの疾病管理予防センターは9月、「これらのデータセットは今後更新されない」という注意書きを添えて、過剰死亡のウェブページをアーカイブ化することを選択した。
もちろん、保険会社にとって金銭はモチベーションを高める問題である。2020年の死亡保険金支払額は、1918年のインフルエンザ大流行以来1年間で最大の伸びを示し、15.4％増の900億ドルに達した。2021年に1,000億ドルに達した後、2022年には保険金支払いは減速したが、それでも2019年を上回っている。損害保険の専門家たちは、生命保険に加入している人々の間に迫りつつある健康上の問題を察知し、彼らを生かし続けるための早期警告プログラムの採用を強く求めている。
パンデミックの初期とは異なり、これらの死亡者は主に高齢者ではない。アクチュアリー会の新しい報告書によると、65歳以上では、2023年第2四半期の死亡率はパンデミック前の標準を6％下回った。
35歳から44歳の被保険者の死亡率は26％、25歳から34歳の被保険者の死亡率は19％高く、2021年第3四半期にピークに達した死亡急増は、それぞれ通常を101％、79％上回るという驚異的なものであった。
「COVID-19による保険金請求は、発生保険金請求の増加を完全に説明するものではありません」と学会は述べている。COVID-19による死亡は、2021年第1～3四半期から2023年同期にかけて84％減少した。
政府のデータを数理的に分析したところ、肝臓、腎臓、心血管疾患、糖尿病で死亡率が増加していることがわかった。薬物の過剰摂取も全国的に急増したが、主に若い労働者階級で起きているわけではない。
そこに、保険会社、疫学者、保健機関職員にとって最も差し迫った疑問がある。伝統的に最も健康であったはずの若年層、つまり保険に加入している労働者が、なぜこのような割合で死亡しているのだろうか？公衆衛生当局は、良くも悪くもパンデミック対応を積極的に監督した。なぜ彼らはこのことを調べないのだろうか？
パンデミック後、同じような層での過剰死亡が続いているイギリスでは、政府資金による独立調査が進行中である。"COVID調査が週を追うごとに、パンデミック中の意思決定や情報提供の方法に深い欠陥があったことは明らかである "とBBCは最近報じた。
米国は、パンデミックと闘うために取られた対策について、このような調査を必要としている。ハイレベルで公平な委員会によるこの調査は、何がうまくいき、何がうまくいかなかったかに焦点を当てるべきである。
監禁によって、教育、社会的交流、医療へのアクセスが制限され、小児発達、精神衛生、経済への悪影響が記録された。治療プロトコルは、医師がどのようにCOVID治療を行うべきかを決めつけ、主に病院内で高価な薬を使用し、助けとなる可能性のあるジェネリック医薬品への早期アクセスを制限した。
ワクチンは2億7000万人以上に投与され、そのなかには乳幼児、妊婦、雇用義務下の労働者も含まれていた。ワクチン有害事象報告システム（Vaccine Adverse Events Reporting System）に寄せられた100万件を超える有害事象の報告や、ワクチン接種後の慢性症候群を検証するイェール大学の新たな研究結果を踏まえれば、治療薬の "ワープ・スピード "による緊急使用承認は、パンデミック後の分析の一部となるに違いない。
最後に、
異論に対する前例のない検閲（メディアの圧力によるパンデミック対策の強要）を公認した政府高官は、その責任を問われなければならない。
アクチュアリーや業界アナリストは、生命保険加入者における超過死亡は2030年まで続き、「若年層で最も高くなる」と予測している。この予測は、生命保険に加入している人々の死亡率に関する通常の予想を裏切っている。では、障害を抱え、保険に加入していないアメリカ人がどうなるかを考えてみよう。
将来の世代を確実に保護し、再びパンデミックが起こる可能性に備えるため、議会は何がうまくいき、何がうまくいかなかったかを評価する必要がある。
以上
日本でも，死亡者数が増加しているが，このことについて政府や学会は調べようとしない．
小児科学会は小児へのワクチン接種を推奨している．おかしい．リスクに関して想像する力が無いのか？ 接種に都合の良い論文ばかりに準拠せず，ワクチンの毒性に関する論文もしっかり調べて考え直すべきである．
日本小児科学会は 本日，2024/3/5でも
「
国内小児に対するCOVID-19の脅威は依然として存在すること、感染および重症化を予防する手段としてのワクチン接種は有効であると考えています。以上のことから、日本小児科学会は、生後6か月～17歳のすべての小児への新型コロナワクチン接種（初回シリーズおよび適切な時期の追加接種）を引き続き推奨します。」と掲載している．
日本小児科学会は今後訴訟の対象になるのではないかと，とも危惧される．
